DRONE PRESS|ドローンの最新ニュース・活用メディア

災害時の命を守る!今治市がドローン医療輸送を検証|しまなみ海道で実証実験

ドローンプレス医療物資輸送

愛媛県今治市で、南海トラフ地震の発生を想定したドローンによる医療物資輸送の実証実験が行われた。災害時にしまなみ海道沿線の島しょ部が孤立する可能性を踏まえ、医薬品や手術器具などの緊急物資を迅速に届ける新たな手段の有効性を検証する取り組みだ。

来島海峡を越え、大島の着陸地点上空に到達したドローン

実験の概要

ドローンは来島海峡上空を自動飛行し、約10分で目的地に到達。輸送物資は安全に着陸後、受け渡しが確認された。

今回の実証実験の飛行ルート(イメージ) ※国土地理院地図をもとに今治市が作成

実証の背景と成果

今回の実験は、南海トラフ地震によって来島海峡大橋が通行不能となる事態を想定。島しょ部への医療支援を確保するため、陸上輸送に代わる「空のルート」の有効性を検証した。飛行中の安定性や通信品質、離着陸の安全管理、物資の固定・受け渡し手順などが総合的に確認され、従来の陸上輸送より短時間で物資が到達することが示された。

斎藤クリニックの齋藤早智子院長は「大規模災害時に島しょ部が孤立する危険性は高い。緊急度の高い患者に迅速な医療を提供するためには、陸上輸送の代替手段が不可欠」と述べ、今後も市と連携して災害時の医療体制確保に取り組む意向を示した。

実証の背景と成果

今回の実験は、南海トラフ地震によって来島海峡大橋が通行不能となる事態を想定。島しょ部への医療支援を確保するため、陸上輸送に代わる「空のルート」の有効性を検証した。飛行中の安定性や通信品質、離着陸の安全管理、物資の固定・受け渡し手順などが総合的に確認され、従来の陸上輸送より短時間で物資が到達することが示された。

斎藤クリニックの齋藤早智子院長は「大規模災害時に島しょ部が孤立する危険性は高い。緊急度の高い患者に迅速な医療を提供するためには、陸上輸送の代替手段が不可欠」と述べ、今後も市と連携して災害時の医療体制確保に取り組む意向を示した。

自身もドローン操縦のライセンスを保有する齋藤院長

今治市の取り組み

今治市は2015年に国家戦略特区に指定され、2021年に「近未来技術実証ワンストップセンター」を設置。自動運転やドローン、AI/IoT分野の実証実験を支援しており、実験フィールドの提供や関係機関との調整、費用補助制度(上限50万円、補助率1/2以内)を通じて積極的に誘致している。これまでにも複数のドローン飛行実験やIoT実証をサポートしており、知見を蓄積してきた。

今回の取り組みは、災害対応のみならず、全国展開可能なモデルづくりを目指す一環と位置づけられている。

モバイルバージョンを終了