日本各地の海洋・産業・教育分野で大活躍の水中ドローンを大特集!

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東京オリンピックでも注目されたドローン、空で活躍する場面が多い思われがちですが、ドローンにも様々な種類があり、小型のものから長距離専用のもの、カメラがついているものもあれば荷物を運ぶことができるドローンもあり、その活躍の場面もさまざまです。
また産業用だけではなくドローンの活躍の場は教育現場にも広がり多岐に渡っています。今回は主に海で活躍する水中ドローンについて特集していきます。

【茨城】筑波大学が潜水士の役割を担う水中ドローンを開発、高齢化・過疎化に備える

産業用水中ドローン(ROV:遠隔操作型無人潜水機)の開発を行う筑波大学発のスタートアップFullDepth(フルデプス)は9月21日、国土交通省の「海の次世代モビリティ利活用に関する実証事業」にて産業用水中ドローン「DiveUnit300」(ダイブユニット300)が採択され、機器の提供とROV使用に関する技術的指導を行うと発表しました。
日本の沿岸地域や離島地域では、水産業・海上輸送・洋上風力発電・海洋観光など海洋利用が進んでいる反面、それを支える人材が高齢化・過疎化などにより不足し、施設・インフラの老朽化や環境劣化への対応が困難になっているといいます。
そこで国土交通省は、小型無人ボート(ASV)、自律型無人潜水機(AUV)、ROVなど「海の次世代モビリティ」の技術活用と各地域への実装を目指した実証実験を行うと発表しました。

DiveUnit300とは?】

この事業の2021年度(令和3年度)公募でDiveUnit300が採択されました。採択事業名は「ローカルシェアモデルによるROVを用いた港湾施設点検の実用化実験」。ローカルシェア、つまり地域の企業や団体がROVなどの機材などを共有する形で、港湾施設点検を行うというものです。
DiveUnit300は、潜水士の点検業務の一部である目視検査と写真撮影を担い、この作業を実用化し標準化することが狙いです。
この実証実験は、静岡県清水市の清水港で行われます。9月27日のキックオフミーティングで始まり、ROVの操作研修に続き、10月上旬から実験を実施し12月中旬に評価が行われ、2022年3月に結果報告会が開かれる予定です。

DiveUnit300の特徴】

DiveUnit300は、7基の推進器を備え、水深300mまで潜行可能です。有線操作は3.7mmという細い光ケーブルで行われるので、水中の抵抗を受けにくく、機動力と安定性が保たれます。
コンパクトにパッキングできるので持ち運びも楽にでき、またオプションとして水中視界が悪い状況でも調査が行える「マルチナロービームソナー」、自己位置を把握できる「USBL音響測位装置」、濁った水中の映像を補正する「画像鮮明化装置」などが用意されています。

【静岡】静岡商工会議所も水中ドローンを用いた港湾施設点検実施へ

静岡商工会議所(静岡市)の外郭団体である新産業開発振興機構(同市)は10月、市内の清水港の安全点検に水中ドローンを活用する実証試験を始めます。実証を通じて水中ドローンの活用方法を検討していきます。
潜水士が目視で手掛けてきた作業の一部をドローンによる点検に置き換えることで、潜水士の人材不足の改善につなげることが狙いです。
試験ではROV(無人潜水機)を陸上から遠隔で操作し、画面に表示される映像を潜水士が目視で確認します。清水港の老朽化が進むなか、従来に比べて少ない潜水士でも点検を確実に実施できるように検討しています。新産業開発振興機構は、静岡市の清水地域をドローンの実証する舞台として活用する構想を進めています。

【福井】越前ガニの生態を把握する為、水中ドローンを使用し資源調査を開始!

越前がにがどんな場所にどれくらいいるのかを知るため、県水産試験場は27日、漁が禁止されている福井沖の保護漁礁で水中ドローンを使った初めての資源調査を始めました。(9月28日)
水中ドローン「YOUZAN(ようざん)」は東京の環境保全コンサルタント会社が開発したもので、最大で水深2000メートルの海中に8時間潜り続けることができます。
搭載された4K画質のビデオカメラやスチールカメラで海底の様子が撮影可能です。越前がにを捕獲せずに生息状況が把握できるため、環境保全にもつながると期待されています。
県水産試験場海洋研究部の河野展久部長は「持続可能な利用というのを常に考えながら、よりカニが獲れるような海にしていきたいと思う」とコメントしました。
今年度末には漁業関係者に向け調査結果を公表するとしていて、来年度以降の実用化を目指しています。

【神奈川】八景島シーパラダイス、海のごみをドローンで回収!親子でSDGsを学ぶ。

国連の「持続可能な開発目標(SDGs)」採択から6年を迎えた25日、八景島シーパラダイス(横浜市金沢区)は環境啓発ツアーを行いました。
親子連れら約35人が参加し、東京湾の生き物について学んだり、プラスチックごみを海洋ドローンで回収したりして、海の環境問題を身近に考える一日を過ごしました。同園の「うみファーム」では、開業当初から海の環境を守る取り組みに力を入れており、この日は新たに導入した海上のごみを回収するドローンをお披露目しました。
参加者は東京湾に生息するヒトデや魚などとふれあいながら、地上からは見えない海中で多様な生き物が暮らしていることを学習することが出来、その後子どもたちが器用にドローンを操作して、海に漂うペットボトルやボールなどのごみを回収すると歓声が上がりました。
同館ではドローンのほか、浮遊ごみの回収装置も設置しているが、1日に平均約1キロのごみが流れ着くといいます。
埼玉県から家族で訪れた小学4年の男児(9)は「海の生き物が絶滅しないよう、自分が出すごみを減らしていきたい」と話し、小学2年の妹(7)も兄の言葉に同意している姿がとても印象的。
ごみを減らすため、家族でペットボトルを買うのを控えているといいます。ドローン体験は10月9日から、同館のツアー「東京湾ワンダーウォッチャーズ」内に組み込まれる予定です。
問い合わせ:同園、電話045(788)8888

【愛媛】小中学生も水中ドローンで海の環境保全について学ぶ。

水中ドローンで、暮らしを支える海の現状を知るイベントが25日、愛媛県伊予市森の森漁港で行われました。
小中学生14人が岸壁からドローンを操縦し、モニターを通して海中を観察。海の環境を保つ大切さを学びました。
日本財団の「海と日本プロジェクト」の一環で、日本水中ドローン協会(東京)が主催、全国8カ所でイベントを開いています。
参加者はインストラクターから操縦方法を教わった後、コントローラーを動かして海の様子を観察。
ケーブルでつながれた水中ドローン(縦約40センチ、横約30センチ、高さ約20センチ)を海中に潜らせて、岸壁近くで泳ぐスズメダイの群れを見つけると「魚がおった、おった」と笑顔を浮かべました。
協会の大手山弦事務局次長は「子どもたちがドローンに興味を持ち、海の環境を考えるきっかけになってほしい」と話しています。

【秋田】東芝子会社と東光鉄工の共同開発、海上でもドローンでインフラ設備点検

東芝子会社の東芝エネルギーシステムズは10日、機械製造などの東光鉄工(秋田県大館市)と共同で、小型無人機(ドローン)を活用したインフラ設備点検サービスの開発を始めると発表しました。
秋田県沖で導入が計画されている洋上風力発電設備などを念頭に、効率的に点検できる技術を10月から開発を本格化し、2023年度末までの事業化を目指しています。
洋上風力や太陽光発電設備、送電網などは海上や山間部などに設置され、作業員が近づくのが難しいケースも多くドローンを活用することでコストも低減でき遠隔から自動でインフラ設備を点検することも可能になります。
東光鉄工は災害現場などを想定した風雨に強いドローンの開発・製造を手掛けています。
一方、東芝エネルギーシステムズは点検用のドローン制御技術などを開発しており、両社のノウハウを組み合わせ作業員の安全性とコスト削減を同時に達成できるような共同開発とされています。

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